老後資金は夫婦でいくら必要？岡山のFPが計算方法と準備の仕方を解説
投稿日：2026.01.25
老後資金として夫婦で必要な金額は、今の生活費と年金額から簡単に計算できます。実は、多くのご夫婦が「いくら準備すればいいのか分からない」という不安を抱えたまま過ごしているのです。
「周りの友人が老後資金を準備し始めたと聞いて、うちも何かしなきゃと焦っている」 「年金だけで本当に生活できるのか、夫婦で話したことがない」
そんなふうに、将来のお金について不安を感じていませんか？
物価が上がり続ける今、「年金だけで何とかなる」という時代ではなくなりました。しかし、老後に必要な金額は、家庭ごとの生活スタイルによって大きく異なります。
この記事では、岡山のファイナンシャルプランナー(FP)が、夫婦で必要な老後資金の計算方法と、今からできる具体的な準備の仕方について、わかりやすく解説します。
老後資金は夫婦でいくら必要？
老後資金がいくら必要なのかは、多くのご夫婦が最も気になるポイントです。最近の調査データをもとに、平均的な夫婦の生活費と年金額から、必要な資金を見ていきましょう。
まずは、老後の収入と支出の現実を知ることが、準備の第一歩になります。
平均的な夫婦の生活費は月26万円前後
総務省統計局の家計調査（2023年度）によると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の平均的な生活費は、月約26万円です。食費、住居費、光熱費、医療費、交通費など、日常生活に必要な支出を合計した金額になります。
旅行や趣味を楽しむ「ゆとりある暮らし」を望む場合は、さらに月10万円程度の上乗せをすると安心かもしれません。
「今の生活レベルを維持したい」と考えるなら、現役時代の支出を確認しておくことが大切です。老後は通勤費や仕事関連の出費が減る一方で、医療費や介護費が増える可能性があります。
年金だけでは毎月約4万円の赤字
夫が会社員で妻が専業主婦またはパートという、最も多いご夫婦のパターンで考えてみましょう。厚生労働省のデータによると、このケースでの年金受給額の平均は月約22万円です。
家計調査が示す高齢夫婦無職世帯の家計は、年金等の収入に対して支出が上回り、全国平均で「毎月おおむね4万円不足」となります。年金額は個人の加入期間や収入によって変わりますが、年金だけでは足りないというのが、多くのご夫婦の“リアル”です。
この赤字分を、どのように埋めていくかが老後資金準備のポイントになります。貯蓄を切り崩して生活することになるため、事前に十分な資金を用意しておく必要があるでしょう。
老後30年で必要な金額は約1,440万円
65歳から95歳までの30年間、毎月4万円の赤字が続くと仮定して計算してみます。4万円×12ヶ月×30年=1,440万円という金額になります。
これはあくまで「基本生活を維持するための不足分」だけです。さらに、住宅のリフォーム費用、冠婚葬祭費、突発的な医療費、介護費用なども考慮しなくてはなりません。介護が必要になった場合、平均で一人あたり約540万円かかるというデータもあります。
つまり、ゆとりある老後を過ごすためには、2,000万円以上を目安に資金を準備しておくのが安心です。「老後2,000万円問題」と言われる理由が、ここにあります。
夫婦の老後資金はどうやって準備すればいい？
老後に必要な金額が分かったところで、「では、どうやって準備すればいいのか」という疑問が出てくるはずです。老後資金の準備方法は、大きく3つのアプローチがあります。
ここでは、今日からできる具体的な準備方法を解説します。
生活費を見直して貯蓄額を増やす
老後資金を準備する最も基本的な方法は、今の生活費を見直して貯蓄額を増やすことです。特に固定費の見直しは効果が大きく、一度見直せば継続的に節約できます。
例えば、保険料の見直しでは、必要以上の保障に入っていないかチェックしましょう。子どもが独立した後も、現役時代と同じ高額な死亡保障を続ける必要はありません。また、スマホの通信費も、格安プランに変更するだけで月々数千円の節約になるでしょう。
月3万円の貯蓄を20年続けることで、720万円の資金を準備できます。まずは1か月の支出を見える化することから始めてみましょう。
働く期間を延ばして収入を確保する
65歳以降も働き続けることで、年金を受け取りながら収入を得る「年金+α」の生活が可能になります。フルタイムで働く必要はなく、週3日のパート勤務でも十分に効果があるでしょう。
例えば、月5万円の収入を5年間得られれば、300万円の資金を確保できる計算になります。さらに、働くことで社会とのつながりを保ち、健康維持にもプラスの効果があります。心身ともに元気でいられることは、医療費の抑制にもつながるはずです。
岡山には高齢者の雇用に積極的な企業も増えています。「何歳まで働けるか」ではなく、「何歳まで働きたいか」を夫婦で話し合ってみるのがおすすめです。
NISAやiDeCoで資産を増やす
預金だけでは金利が低く、なかなかお金が増えません。そこで活用したいのが、NISAやiDeCoといった税制優遇のある資産運用制度です。
NISAは2024年に制度が改正され、生涯で1,800万円まで非課税（利益に税金がかからない）で投資できるようになりました。夫婦それぞれがNISAを活用すれば、合計3,600万円の非課税枠を使えます。月3万円を長期で積み立てるだけでも、複利の力で元本が増えていきます。
iDeCoは掛金が所得控除（払う税金が少なくなる仕組み）の対象になるため、節税しながら老後資金を準備できます。どちらも長期で続けることが大切なので、無理のない金額から少しずつ始めましょう。
老後資金の準備について具体的に知りたい方は、お金の専門家であるLcd.encore(エルシーディーアンコール)のFPに相談してみませんか？
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老後資金の準備を夫婦で専門家に相談するメリットは？
老後資金の準備方法が分かっても、「うちの場合は本当にこれで足りるのか」「夫婦でどう話し合えばいいか分からない」という不安が残る方もいるでしょう。そんなときは、ファイナンシャルプランナー（FP）などの専門家に相談するのがおすすめです。
ここでは、専門家に相談する3つのメリットを解説します。
我が家に必要な老後資金額が明確になる
インターネットには老後資金の平均データがたくさんありますが、「あなたのご家庭に必要な金額」を知るには、個別の状況を分析する必要があります。年金の受給額、現在の貯蓄、住宅ローンの残債、お子さんの独立時期など、ご家庭ごとに条件はまったく違うからです。
ファイナンシャルプランナーに相談すれば、あなたのご家庭の収入・支出・資産状況を踏まえて、具体的な必要額を計算してもらえます。「月々いくら貯蓄すれば目標に届くか」「いつから準備を始めればいいか」といった具体的なアドバイスが得られるでしょう。
漠然とした不安が、明確な数字に変わることで、取るべき行動が見えてきます。一人で悩んでいる時間がもったいないと感じる方も多いはずです。
夫婦で将来の話ができるようになる
老後のお金について、夫婦で真剣に話したことがないというご家庭は少なくありません。「お金の話は重い」「どう切り出していいか分からない」と感じるのは自然なことでしょう。
専門家を交えて話すことで、第三者の視点が入り、夫婦でも感情的にならずに冷静に将来を話し合えるようになります。「理想の老後はどんな暮らしか」「旅行や趣味にどのくらいお金を使いたいか」といった、お互いの価値観を共有する良い機会になるはずです。
老後資金の計画を一緒に立てることで、夫婦の絆も深まります。将来への不安を共有し、協力して準備していく過程そのものが、豊かな老後生活への第一歩になるでしょう。
老後の不安が安心に変わる
「このまま預金だけで大丈夫なのか」「年金はいくらもらえるのか」といった漠然とした不安を抱えたまま過ごすのは、精神的にも辛いものです。専門家に相談することで、これらの不安が具体的な計画に変わります。
ファイナンシャルプランナーは、将来必要な金額を見える化し、そこに到達するための道筋を一緒に考えてくれます。「あと15年で2,000万円貯めるには、月々〇万円の貯蓄が必要」という具体的な数字が分かれば、やるべきことが明確になるでしょう。
見通しが立つことで得られる精神的な安心感は、お金が増えること以上に価値があります。不安を抱えて過ごすよりも、専門家と一緒に計画を立てて、今をもっと楽しむことができるはずです。
夫婦の老後資金の相談は岡山のLcd.encore(エルシーディーアンコール)へ！
老後資金として夫婦で必要な金額は、平均的な生活費と年金額から逆算すると、約1,440万円以上が目安になります。ゆとりある暮らしや介護費用も考えると、2,000万円以上の準備が望ましいでしょう。
準備方法は、生活費の見直し、働く期間の延長、NISAやiDeCoでの資産運用の3つのアプローチがあります。無理なく続けられる方法を組み合わせることで、着実に資金を準備できるはずです。
Lcd.encore(エルシーディーアンコール)では、岡山で暮らすご夫婦のお金の悩みに寄り添うファイナンシャルプランナーが在籍しています。特定の金融商品を売ることが目的ではなく、あなたのライフプラン全体を考えた中立的なアドバイスを提供いたします。
「老後資金がいくら必要か知りたい」「夫婦で将来のお金について話し合いたい」という方は、まずはお気軽に無料相談をご利用ください。将来のお金の見通しが立つことで、今よりも安心して毎日を過ごせるようになるはずです。
ご夫婦だけの老後資金計画を、Lcd.encore(エルシーディーアンコール)のFPと一緒に考えてみませんか？
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